省エネ住宅のメリットとデメリットについて徹底解説

生活

脱炭素や脱ビニールなど、省エネに関する情報は毎日のように耳にします。
2050年かカーボンニュートラル実現に向けて、官民で協力しながら技術革新が進んでおり、省エネ住宅もその一環です。
2025年までに原則、新築する住宅は省エネ住宅であることが義務づけられました。

この記事では、省エネ住宅とはどんな住宅で、省エネ住宅に関するメリットとデメリットはどんなものがあるかなどについてご紹介していきます。

省エネ住宅とは

省エネ住宅とは断熱性・気密性・日射コントロール性を兼ね備える住宅のことです。 エアコンや照明など、家庭で使うエネルギーの消費量を抑えるための設備や建築資材を導入して建てられます。

冬は室内の換気が逃げにくくなり、夏は窓から入ってくる太陽熱を遮るため、快適に過ごしやすいのが特徴です。

省エネ住宅の種類

省エネ住宅にはさまざまな種類があります。どれも地球環境に配慮し、二酸化炭素の排出量削減を目的 としていますが、 重視するポイントや認定されるための条件はさまざまです。
ここでは5つの省エネ住宅の種類をご紹介します。

長期優良住宅

省エネ性能や耐震性、メンテナンス性に対して国が定めた基準に適合し、認定される必要があります。省エネ性能だけでなく、耐震性やバリアフリー性などにも配慮され快適に暮らせる住宅です。

認定低炭素住宅

こちらも国が設定した基準を満たし、認定される必要があります。二酸化炭素の排出量を 抑えられるよう工夫されており、特に省エネ性能に優れています。

ZEH(ゼッチ)住宅

「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称です。 高断熱・高気密な住宅で、高効率な設備によって家庭のエネルギー消費量を大幅に抑えつつ、 太陽光発電や燃料電池などによって消費エネルギーと同等のエネルギーを作ります。

ZEH住宅は、家庭での年間エネルギー消費量をプラスマイナスゼロにすることを目指した住宅です。

LCCM住宅

「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略 ZEH住宅と同じく、太陽光発電や燃料電池などを利用してエネルギーを作り出し、年間エネルギー 消費量のプラスマイナスゼロを目指すこと に加え、 住宅建築時、運用時、廃棄時もすべて含めて 二酸化炭素の排出を抑えます。

住宅のライフサイクルトータルで二酸化炭素の排出量マイナスを目指すという住宅です。 LCCМ住宅は、省エネ住宅が目指すべき最終目標の形だといわれています。

スマートハウス

太陽光発電で電気をつくり、蓄電池に電気をためて、IT技術の利用によって電気を効率よく賢く 使う省エネ住宅のことです。

ZEH住宅が「年間の一次エネルギー消費量を概ねゼロにする住宅」であるのに対して、 スマートハウスは「自家発電で得た電力を、家庭内で賢く効率的に使う」のが目的です。

省エネ住宅の2つの評価基準

それでは「省エネ住宅」かどうかはどうやって判断するのでしょうか・・・ 評価基準としては主に2つあります。

外壁や窓などの外皮性能

外皮とは、外壁・床・屋根・窓など住宅を囲んでいる部分のことです。 外皮基準の表面積当たりの熱の損失量が基準値以下になることが求められます。

一次エネルギー消費量

一次エネルギー消費量とは、空調・換気・照明・給油・家電などの設備におけるエネルギーの消費量の合計です。

これらに使われるエネルギー消費量から太陽光発電設備等による創出エネルギーを差し引いたものがあらかじめ定められた「基準一時エネルギー消費量」という基準以下となることが定められています。

省エネ住宅のメリット

寒暖差が小さく健康にやさしい

屋外の夏の暑さも冬の寒さも家の中に入りにくく、1年じゅう快適な室温で過ごせます。 また家の中の室温も場所による温度差が少ないため、冬のヒートショックや夏の熱中症などのリスクが抑えられ、 健康にも大変優しくなります。

光熱費の節約

消費電力を減らし、光熱費削減という経済的なメリットを生み出します。

環境にもやさしい

消費エネルギーを抑えることで地球温暖化の原因となっているCO2の排出を削減し、地球環境にも優しいです。

長寿命住宅を実現

高気密・高断熱住宅は、結露を起こしにくく、カビの繁殖やシロアリ被害を防ぎ躯体や内装材の劣化を抑制し、 住宅自体の寿命を大幅に長くします。

各種補助金や税制面での優遇が受けられる

地球にやさしい省エネ住宅を購入するにあたっては各種さまざまな補助金制度が適用されます。 また住宅ローン減税や、固定資産税、不動産所得税など税制面での優遇も受けられます。

省エネ住宅のデメリット

初期費用が高い

省エネ住宅の建築に関しては、高機能な素材や設備を必要とするため施工費用がどうしても高額になりがちです。 ただ上記メリットの部分で述べた光熱費の大幅な削減や、補助金・減税といった制度を利用、加味すれば かならずしも高コストになるとは限りません。 ただ「買う」という観点だけでなく、「暮らす」ということへの対価と考え長い目で判断することが大切です。

依頼できる施工業者を探す必要がある

省エネ住宅の基準を満たす家を建築できるところはどうしても限られてきます。
高気密・高断熱を取り扱う設計・施工会社はたくさんありますが、等級認定を受け補助金を受けるためには、 詳しい施工会社を探す必要があります。

おわりに

省エネ住宅とは、断熱性・気密性・日射コントロール性を兼ね備える住宅です。
消費電力を抑えることで経済面・健康面・住宅の劣化防止、それから地球環境にやさしいなど多くの利点があります。
各種補助金やさまざまな優遇制度に今一度着目し、効率的に費用を抑えながら理想の住まいを手に入れましょう。

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